ペットフードメーカーなど80社で組織する「ペットフード工業会」(東京)が発表した「平成20年度全国犬猫飼育率調査結果」で、飼育世帯率から推計される飼育数は犬1310万1000匹、猫1373万8000匹の計2683万9000匹となり、昨年度に比べ約130万匹増えたことが分かった。

 15回目の今回調査は昨年10月、全国16〜69歳の2人以上世帯の女性および単身者の男女(回収数4318人)を対象に行われた。

 目立ったのは、猫の飼育数の増加。第1回(平成6年度)に比べ、犬の飼育数は約1・4倍だが、猫は約1・8倍に。平均飼育数も1・84匹と、犬(同1・39匹)に比べ、多頭飼いの傾向がみられた。

 ペットの高齢・老齢化も一層進む。一般的に犬や猫は7歳以上がシニアとされるが、その率は犬で全体の55・3%(昨年度51・0%)、猫で47・4%(同45・8%)。うち約3割は10歳以上の老齢犬・猫だった。

 「ペットフードを購入する際に確認すること」では、58・7%の飼い主が「成長段階(対象年齢)」を最重要確認項目として挙げており、食べ物と長寿化との関連をうかがわせた。

 一方、18年度を境に、15歳未満の子供の総数と犬猫の飼育数が逆転。ペットの飼育数が増え続ける背景として、同工業会は、飼育可能な住居環境が整備された▽少子化の中でペットが子供と同じようにかわいがられるようになった▽ペットと暮らすことによる精神的効用が広がった−ことなどを挙げている。
(産経新聞 2月24日付記事抜粋)






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